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サステナビリティ

環境への取組み

Environment

「環境・安全」に可能な限り配慮した環境負荷の少ない製品・技術の開発に努めるなど、事業活動が与える影響を⼗分に配慮し、将来にわたってこれまでと同様の環境を次世代に引き継いでいくための社会・地球環境への取り組みを⾏っていきます。

取り組み項⽬

  • 環境マネジメントシステムの導⼊
  • 事業活動における環境負荷低減(環境配慮型製品)
  • 気候変動対応(ファブレス企業としてのCO2排出量の抑制)

環境マネジメントシステム

メガチップスは、より安全な未来社会を実現するために環境保全を推進することが必要不可⽋であると考え、「環境と経営の共⽣」を実現することで、環境に貢献することを⽬的に、国際規格ISO14001に準拠した環境マネジメントシステムを構築しています。

主な環境保全活動

  • 環境影響を考慮し、製品の低消費電⼒化・⼩型化などに取り組む「環境配慮、⾼循環型製品づくり」
  • 当社独⾃のグリーン調達ガイドラインに基づく「環境負荷化学物質の削減・グリーン調達」
  • 事業所内での省エネルギー・省資源に取り組む「エコオフィス活動の推進」
  • コンプライアンスとしての「紛争鉱物に対する規制の順守」および「法令、その他要求事項の順守」

    詳細は 調達(モノづくりへ) >

国際規格対応

国際基準に則った環境マネジメントシステムを構築しています。

規格 ISO 14001(ISO 14001:2015)
登録番号 EC03J0342(登録⽇:2004/2/23)
有効期限 2027/3/26
登録範囲 次の製品の企画、設計開発及び製造委託
 ①システムLSI製品
 ②通信モジュール製品及びその関連製品
事業所 本社      :大阪市淀川区宮原1丁目1番1号 新大阪阪急ビル
東京事業所   :東京都千代田区一番町17番地6 一番町MSビル
開発解析センター:東京都江東区新木場2丁目3番8号 三井リンクラボ新木場1(4階)

環境配慮型製品

当社は「⾰新」により社業の発展を図り、「信頼」により顧客との共存を維持し、「創造」により社会に貢献し続けることを理念として成⻑してきました。この経営理念のもと、独⾃の技術⼒で低消費電⼒化、⼩型化、⾼速処理化といったLSIの機能・性能および品質の向上に取り組み、省エネルギー・省資源化を実現するソリューションを提供することで、お客様とともに発展・成⻑し、地球環境の保全に貢献していきます。

環境配慮型製品の開発による主な環境負荷削減

  • 環境配慮型製品の開発による主な環境負荷削減

製品事例:低消費電力のASIC設計

環境への配慮が重要視される現在はASIC (Application Specific Integrated Circuit) 開発における低消費電⼒の追求が⽋かせません。メガチップスはファブレスの強みを活かし、世界中のウエハ製造ベンダーが提供する「低消費電⼒向け製造プロセス」と、IPベンダーが提供する「低消費電⼒向け特殊ライブラリ」を意欲的に採⽤することでASICの⼤幅な消費電⼒削減を達成しています。直近の具体的な事例では、CMOSトランジスタの動作電圧をダイナミックにコントロールする技術の適⽤により、それらを採⽤しなかった場合に⽐べて50%を超える消費電⼒の削減を達成しています。
これらのASICは産業機器、通信機器、IoTデバイスなどの幅広いアプリケーションにおいて使⽤され、環境に配慮しつつ⼈々の暮らしをサポートすることに貢献します。

気候変動課題に対する対応

気候変動への対応

気候変動は、⼈類の⽣活全体に影響を与えるのみならず、安全保障、地政学的環境、⾃然資源に対する⼤きな脅威となり、社会全体で取り組むべき重要な課題であります。気候変動には⾃然の要因と⼈為的な要因があり、その影響は⾃然災害や疫病、インフラ機能低下、⽔資源不⾜等多岐にわたるため、企業はより⼀層環境に配慮した事業活動を維持する必要があります。
当社は気候変動問題を経営の重要課題のひとつとして認識し、これからも持続可能な社会の構築に貢献するため「環境と経営の共⽣」の実現に向けた取り組みを進めてまいります。

TCFDへの取り組み

TCFDは⾦融安定理事会(FSB)により設⽴された「気候関連財務情報開⽰タスクフォース(Task Force on Climate-related Financial Disclosures)」を指し、気候関連のリスク及び機会に関する下記の項⽬について開⽰することを推奨しております。当社はTCFDの提⾔に基づき、気候関連のリスクと機会に関する「ガバナンス」「戦略」及び「リスク管理」の開⽰を開始いたしました。今後の気候変動に関連する事象を、リスクと捉え対応すると同時に、新たな機会を⾒出し、経営戦略に⽣かしてまいります。

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