従業員への取り組み

ダイバーシティ推進

当社は、女性社員のキャリア形成やリーダーシップの発揮を促進し、女性が活躍できる仕組みづくりとともに、性別に関わらず全従業員が仕事と生活を両立させ、その能力を発揮できる就業環境の整備を行っています。

女性活躍の推進

女性社員が将来のキャリア形成について考え、社内ネットワークを形成する場を設けるとともに、「女性リーダー研修」や「エンパワーメントプログラム」等、意識啓発のためのさまざまな施策を実施するなど、女性社員の意欲向上やスキルアップ、キャリアアップを会社全体で支援しています。
「女性リーダー研修」は、自らの責務とキャリアのあり方を再考し、キャリアの充実と組織への貢献の延長線上にある“リーダー”へのチャレンジ意欲を喚起する研修プログラムです。また「エンパワーメントプログラム」では、女性特有のキャリア形成、リーダーシップの発揮、女性活躍のための仕組みづくりをテーマに講義を実施するほか、ゲストスピーカーを招いて他社事例も紹介するなど、広く女性のエンパワーメントを考える機会を提供しています。

  • 2015年女性リーダー研修
    2015年女性リーダー研修
  • 研修参加メンバー
    研修参加メンバー

メガチップスにおけるダイバーシティ推進への取り組み

  • ()内は対象
  • 青太字は恒常的な取り組み

2014年

6月 社内ダイバーシティ推進委員会の提言
12月 社長より全社へダイバーシティ推進を宣言

2015年

1月 第1回ダイバーシティに関する意識調査 ※以降第4回まで実施済み
5月 外部講師によるダイバーシティに関する講演を実施(課長以上・女性リーダー)
7月 国際女性ビジネス会議にダイバーシティパートナー企業として参加
9月 ダイバーシティ先進企業によるパネルディスカッションを開催
(課長以上・女性リーダー)
11月 女性リーダー研修の運営を開始
12月 ダイバーシティマネジメント研修を開催(課長)

2016年

7月 国際女性ビジネス会議に参加
9月 外部講師によるダイバーシティの講演を実施(全社員) 
マネジメント研修を開催(課長・グループリーダー)
11月 多国籍マネジメント先進企業を招いてのパネルディスカッションを開催(全社員)

2017年

7月 国際女性ビジネス会議にダイバーシティパートナー企業として参加

2018年

1月 働き方改革の講演を実施(全社員)
2月 ダイバーシティマネジメント研修を実施(課長・グループリーダー)
7月 国際女性ビジネス会議に参加

2021年

5月 外部講師による女性活躍に関する講演会を実施(全女性社員)
6月 エンパワーメントプログラムの運営を開始(希望する全女性社員)
12月 医師によるヘルスリテラシーの講演を開催(全女性社員)

シニア社員のセカンドキャリア支援(フレックスワーク制度)

定年後の多様な働き方を見据え、満56歳以降の従業員に対して、本人が希望・申請し承認された場合に就業時間、基本給を共に75%とする制度です。副業等セカンドキャリアの準備や家族の介護など、様々なライフイベントの充実を支援します。

多様な働き方の推進

メガチップスでは、企業の社会的存在意義を高めるには、付加価値生産性の高い働き方への転換が不可欠であると考えており、さらに多様な人材が活躍するには、仕事と生活のバランスが重要であると考えています。こうした目的に沿った働き方改革を実現するため、従業員がそれぞれの個性やスキルを活かして働くことができる環境の整備を積極的に行っています。

育児休暇

労働基準法で定める産前産後休暇とは別に、出生日以降最大2年の育児休暇取得が可能です。男女の区別なく申請でき、制度の導入から現在(2021年12月末時点)に至るまで本制度を利用した社員の職場復帰率は100%となっています。

介護休暇

介護が必要な状態にある家族を介護することを希望する社員は、申請により介護休暇の取得が可能です。
当該休暇の取得期間は無給となりますが、退職金や賞与支給の算定においては欠勤扱いとはなりません。

在宅勤務/フレックス勤務

新型コロナウイルスの感染状況が落ち着いた後も、業務上の支障がない範囲で在宅勤務を可能とする制度があります。
既存のフレックス勤務(コアタイム無)との相乗効果で、従業員の活躍機会を効率的に確保しています。

  • 働き方を出社に限定しないことで従業員の活躍機会を確保
    働き方を出社に限定しないことで従業員の活躍機会を確保

自己啓発・教育支援

人が成長するもっとも有効な方法は「自らキャリアを切り開くこと」という考え方から、従業員が自ら目指すキャリアを設定して、自律的に能力開発することを支援しています。

語学支援

「語学は自分のために、自分で学ぶもの」という基本的な考えのもと、特に若い年代の社員が早期から外国語習得に取り組むことに対して、会社が外部サービスの受講料を補助する制度です。

E-ラーニングによる階層別研修

会社における組織上の役割や期待されていることに応じて、一人ひとりの社員が自らのスキル面、意識面、行動面でさらなる向上が図れるように、職位や役割に応じた教育研修を継続的に行っています。コロナ禍にある現在は、在宅勤務等の勤務体制下であっても平等に教育機会が確保できるE-ラーニングによる研修を中心に実施しています。

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